学費・奨学金・給付金

Tuition

学費

入学金

30万円

学費

学費(授業料・教育実習費・施設設備費)は前期(60万円)・後期(30万円)に分けて納入いただいております。

年次 授業料(前期)授業料(後期)教育実習費施設設備費 合計
1年

30万円

30万円15万円15万円 90万円
2年 30万円30万円15万円15万円 90万円
3年 30万円30万円15万円15万円 90万円
合計 180万円(前後期合計)45万円45万円 270万円

※その他、教科書、ユニフォーム代等 別途費用がかかります。
※上記の経費に、個人の生活費(家賃、食費等)は含まれておりませんのでご注意ください。

特待生制度

本校への入学を強く希望される方で、卒業後は江戸川区医師会の会員医療機関または、実習受入施設への就業を希望条件とする特待生制度を令和4年4月から導入しています。

応募資格 金額
新入特待生 入試出願時の平均評定4.0以上または入試成績上位者 入学金30万円免除
在学特待生A 前年度の学業成績の最優秀者 後期授業料全額免除
在学特待生B 前年度の学業成績上位者 後期授業料半額免除

※資格を喪失した場合、返還していただきます。
※進級する際に再審査があります(継続可能)。

奨学金・給付金

東京都看護師等修学資金

(貸与金額・従事期間に応じた返還免除規定あり)

東京都は、「看護師等修学資金貸与事業(貸付制度)」を実施しています。貸与を希望される方は、東京都福祉保健局のホームページ記載内容をよく読んで、事業の趣旨等を理解し、卒業後の自分の進路を考えて申し込んでください。

日本学生支援機構奨学金制度

経済的に修学が困難である方を対象として、本校在学中に貸与・給付を受けることができる制度です。申し込み方法は2種類あり、高校在学中に予約申込(予約採用)する方法と、本校入学後に申込む方法(在学採用)があります。

高等職業訓練促進給付金

ひとり親の方が就職の際に有利となる資格の取得を目指して養成機関で修業する期間の生活費を支援する制度です。詳しくは「高等職業訓練促進給付金のご案内」ホームページをご覧ください。

ひとり親家庭高等職業訓練促進資金貸付事業

この貸付事業は、国及び東京都の補助を受けて、東京都社会福祉協議会が実施する公的な貸付制度です。
東京都及び東京都内区市等が実施する母子家庭高等職業訓練促進給付金及び父子家庭高等職業訓練促進給付金を活用して養成機関に在学し、就職に有利な資格の取得を目指すひとり親家庭の親に対して、修学を容易にすることにより、資格取得を促進し、自立の促進を図ることを目的とするものです。

教育ローン

国の教育ローン。政府系金融機関の日本政策金融公庫が取り扱っている教育ローンです。事前審査が可能であるため、早めに入学金等の準備ができます。

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